カテゴリー: 4.1社長のつぶやき

名門聖路加病院が経営危機だという。
都内の多くの総合病院が赤字経営に転落している。
都内から国民皆保険制度が崩壊寸前です。
「病気になれば病院頼み」の悪習慣を捨て、「予防医学の普及」こそが日本の医療財政の救世主である。

名門「聖路加国際病院」が経営危機（PRESIDENT on line）

奇跡のシェフ。

末期がんと宣告され医師や病院から見離れながら独自の食事や栄養療法で14年間を生き抜かられた。多くのがん患者に勇気を与えられました。

先日家族に看取られて旅立たれました。

心からご冥福をお祈り申し上げます。

合掌。
“奇跡のシェフ”神尾哲男さん死去（yahoo! ニュース）

病院にかかり過ぎてはいけないか?
この記事は分かりやすく保存版です。

世界に冠たる国民皆保は既に限界。

保険料を払っている以上病院に行くのは国民の当然の権利。早急に制度の根本的な見直しに着手しなければ早晩破綻する。

病院に行くかどうかより、病気にならない予防医学こそ時代の要請だと思います。

「病院に行きすぎはいけないの？」日本経済新聞

written by 筒井豊春

先週の金曜日の日経新聞で「健康経営」の一面広告が目についた。 “「健康経営」とは、これまでコストとみなされがちだった、従業員の健康維持・増進のための活動を、経営視点での投資ととらえる考え方です。（７月２５日日経朝刊より抜粋）”
一般の方には“健康経営”は聞きなれない概念だと思います。歴史的にひも解くと健康経営（Healthy Company）の概念は、この１９８０年に米国のロバート・ローゼン氏によって提唱され、欧米の産業界に広まったようです。即ち、会社が従業員の健康に配慮することが会社の収益性の向上に貢献するというものです。日本には約２０年遅れの２００５年NPO法人「健康経営研究会」が健康経営を商標登録して啓蒙活動を始めています。

日本独特な背景として、一部の識者の意見では以下のような意見があります。

1. この時期は健保組合の財政が悪化し始めた時期と一致する。実際、２００８年以降数千億円規模の赤字が続いています。今後、高年齢者雇用安定法の改正の結果、６５歳定年制が始まり健保組合の更なる財政悪化が避けられない事態となったこと。
2. 一方で、デフレ経済と不況の長期化でリストラや整理解雇の結果、多くの企業でメンタルヘルス問題が深刻化してきたこと。日本全体で自殺者数も３万人の大台が２０１１年まで続き、その１割程度が勤務問題として認定されていること。ブラック企業という新語が注目された時期でもあり、企業も最早無視できない事態に追い込まれたこと。

確かに、欧米社会では転職は常識であるのに対し、日本は長く終身雇用制や年功序列が一般的であったことなどを考慮すると“健康経営”の視点が異なっているのは当然です。
しかし、筆者は日本でもむしろポジティブな変化が背景にあると見ています。

情報化社会やグローバル競争の進展でより創造的な発想や視点が必要になっていること、最早、猛烈型営業の時代から知的価値創造の時代へ転換していること。大きく知的創造性が求められる時代に心身ともに健全な形でなければ新時代に生き残れないということではないか。

私は健康経営自体は好ましい傾向だと思います。
しかし、やはり健康管理の最終責任は会社にあるのではなく個々人にあります。
喫煙、過剰接待、週末ゴルフとくれば糖尿病、心筋梗塞、脳梗塞などの生活習慣病は時間の問題です。
更に、がんや動脈瘤の発見が手遅れになって逝った友人達を見てきました。何故、もっと早く真剣に注意や警告ができなかったのかと悔やまれます。

特に、職場での過労で突然死などの悲劇を避けるためには、人間ドックによるがん検査の他、５０歳以上については心臓・脳ドックを毎年受診することです。
“本気ドックのすすめ”です。
「先ず隗より始めよ！」です。

参考文献:先進10事例に学ぶ「健康経営」の始め方

井上俊明著 日経BPコンサルティング

written by 筒井

以前当ブログ「和食はヘルシー？」で和食の欠点である塩分量の問題を取り上げました。

日本人の胃がん発症率の高さは、醤油や味噌や漬物など日本食と密接な関係があります。
塩分は、胃がんのみならず、高血圧、糖尿病、腎臓病など多くの病気の大敵です。

個人的なことですが、昨年は緊急入院して九死に一生を得を得ました。
その時の病院食では塩分は大体一日6グラムです。朝、昼、晩で2グラムですから結構大変です。
それも、1年も経つと薄味に慣れてくるから不思議です。

それでもたまには醤油味が恋しくなります。
そこに朗報です。

家内が「スプレー醤油」の話を聞きつけ、さっそくアマゾンで取り寄せました。
最近、いろいろと試していますが、なかなか良いです。小ボトルで80ml 入って800回プッシュできます。
1プッシュで通常の30分の1、0.1ml、塩分0.02グラムです。
塩分0のソイゼロという商品もありますので、通用の17％濃度と組み合わせでさらに減塩可能。

メーカーさんは福萬醤油さんです。創業文政12年(1821年)の老舗です。
7代目の大浜大地さんは高校時代をNYで暮らした国際派で、WHO減塩フォ−ラムin Sydneyにも参加されました。
WHOは日本人の平均塩分の半分の摂取量5グラム以下を推奨しています。

同郷の福岡天神が本店とは嬉しい限りです。
親戚が天神地下街で小売りをやっているので早速連絡してもらうつもりです。

ご興味がある方は以下のサイトから取り寄せできます。
福萬醤油
▼http://soywine.jp

written by 筒井

週末ダナンから直行便で５時間弱のフライトで帰国。

昨年12月にチャン病院長の依頼を受けてから半年余りで “がん人材育成の覚書” の調印を無事終えることができました。
神奈川県の皆様に深く感謝します。
今は “善なる思い” は必ず通じるものだと強く実感しています。

この数ヶ月、ハノイ、ダナン、ホーチミンのがん病院や総合病院を訪問してベトナムがん事情をつぶさに視察しました。
ホーチミン市やハノイ市では一つのベッド上に２人、ベッド下にも一人の患者さん、廊下にも家族（？）が付き添っていて、さながら野戦病院のような悲惨な状況です。
南北4000千万人当たりがん専門病院が僅か一つずつですから、初診から入院まで２カ月待ちは当たり前。
その間にもがんは進行します。
ベトナムでは交通事故に次いで既に肺がんが死亡者数第二位だそうです。
一般のベトナム人は “がん発症＝死” という恐怖の中で生きています。
ベッド数もさることながら、がんの治療や予防のための医師、看護師、放射線技師などの人材が絶対的に不足しています。

お隣の中国でも事態は深刻です。
世界保健機構（WHO）傘下の国際がん研究所（IARC）は2003年、2008年に続き2012年に三回目の「世界がん報告」を発表しました。
その報告書によると、2012年の中国の人口は世界人口の19％ですが、中国の肺がん発症率は36％、肝臓がんと食道がんは50％を超えています。
肺がんの発症数は2025年には100万件を超え世界の50％を超えることが予想されています。
最大の理由は成人男性の喫煙率53％の高さです。日常的に副流煙にさらされている人は全人口の70％を超えています。

中国人は高度経済成長に引き換えに、空気、食物、水などの環境汚染で苦しんでいます。
世界GDP第二位の経済力を手に入れながら国民は早死するという矛盾を抱えているのです。
特に、北京や上海の住民などの大都市の住民の健康が心配です。
北京住民の平均寿命は5年以上短縮されているとも言われています。
その意味でも中国の環境汚染は深刻です。

先週の上海の精肉工場のニュース映像は世界を震撼させていますが、中国人にとって驚くほどのことではないはずです。氷山の一角だからです。
大河川には数千頭の豚の死骸や数百の人間の死骸が流れてくると報道されています。
しかし、流域の地方政府はコストの関係で放置したままだです。
食物腐敗など当たり前の不健康が日常のようです。

しかし、そこに日本からのがん治療や予防などの医療協力が広がる可能性があります。
そのソフト・サービスの結果、日本の医療機器や医薬品などの国際展開に発展するはずだと思います。
真剣に中国人の健康と長寿ために何ができるかという “善なる思い” から真の日中の友好親善が始まるのではないでしょうか。

written by 筒井

昨日午後、ダナン市人民委員会に於いて神奈川県立がんセンターとダナンがん病院との間で医療人材交流に関する覚書が締結された。
関係各位のご協力とご尽力に感謝したいと思います。

黒岩知事は、調印にあたり「KANAGAWA JAPAN “ Healthcare New Frontier ” for Super Aging Society」と題して素晴らしいスピーチをされました。
神奈川県の紹介と急速に高齢化する日本の人口動態を説明され、最後に神奈川発の最新の医療技術や欧米との医療連携をご紹介されました。
今回の覚書もその一環であり人材交流を通じて最新医療技術やイノベーションをダナン市に提供したいとお話しされました。
人民委員会の幹部の表情からも今回の覚書の重要性を確信された様子でした。

前列左から、
神奈川県立がんセンター病院長　本村茂樹氏
神奈川県知事　黒岩　祐治氏
ダナン市人民委員会委員長　ヴァン・フゥ・チェン氏
ダナンがん病院長　チン・ルオング・チャン氏
後方、フン日本国全権大使

　
神奈川県の推進する「未病産業の創出」

「最先端の診断技術により簡易に健康状態を把握するシステムを構築することによる新たな未病産業の創出」という神奈川県が推進する「未病産業の創出」に関しては先駆的で健康寿命の延伸の見地からも特筆すべき政策であると考えます。

※未病とは、健康と病気を「二律背反」の概念で捉えるのではなく、心身の状態は健康と病気の間を連続的に変化するものとして捉え、この全ての変化の過程を表す概念が未病である。
また、治未病とはこの一連の変化の過程において、特定の疾患の予防・治療に止まらず、体全体をより健康な状態に近づけることを治未病（未病を治す）という。（神奈川県資料より抜粋）

この神奈川県の取り組みは、今回の健康・医療の国家戦略の中で明確に支持されています。

「我が国の国民の平均寿命と健康寿命（日常生活に制限のない期間）との差は、2010年に、男性は9.13年、女性は12.68年となっている。
今後、健康寿命の延伸により、この差を短縮することができれば、個人の生活の質の低下を防ぐとともに、社会保障負担の軽減も期待できる。
健康と疾病は必ずしも不連続なものではないことから、治療を中心とする医療のみでなく、まだ病気でない段階においても、疾患を高い確率で予測するとともに早期診断を行い、適切な対策によって発症、合併症や重症化を防ぐ取組をより重視することが望まれる。」

（医療分野研究開発推進計画（案）（１）国民に対し、世界をリードする医療提供を実現する国①国民の健康寿命の延伸より抜粋）

調印式後のダナン市主催の晩餐会で黒岩知事と同席のテーブルで、
①未病に対する神奈川県の取り組みを強く支持していること、
②実は１０年以上もこの分野の研究を続けていると申し上げました。

ら・べるびぃ予防医学研究所の進めてきた毛髪・爪ミネラル検査が未病の早期発見の見地から今後大いに注目されるという確信を得た一日となりました。

written by 筒井