ナトリウム


    人の体液は、細胞外液と細胞内液に大別されます。細胞外液は主として血漿と組織間液からなっていますが、胸腔や腹腔などの体腔液、結合組織や骨に含まれている水分も細胞外液を構成しているといわれています。体液には電解質が含まれていますが、細胞外液の電解質のうち陽イオンではナトリウムイオンが総陽イオンの90%以上を占めています。


    摂取


    ナトリウムは、飲食物から主として食塩(塩化ナトリウム)の形で摂取されます。その他の摂取源としては、ベーキングパウダーに含まれる重炭酸ナトリウム、防腐剤に含まれる硝酸ナトリウムや硫酸ナトリウム、化学調味料に含まれるグルタミン酸ナトリウムなどが考えれれますが、食塩摂取量に比較すると無視できる程度であるといわれています。ナトリウムは複雑で巧みな調節機構により調節されているので、腎機能が良好な場合は欠乏症を起こすことはないといわれていますが、急激な下痢や嘔吐は、血清ナトリウムや体内貯蔵のナトリウムの低下を招くことがあります。ナトリウムの急速な減少では、錯乱、昏睡、痙攣などが起こる場合があり、ナトリウム摂取量が血圧の変動や高血圧に関係しているといわれています。食塩の摂取を抑えた状態を続けると有意に高血圧の発生率が低下するともいわれています。
    厚生労働省は、健康な個人または集団を対象に、国民の健康の維持・増進、生活習慣病の予防を目的とし、エネルギー及び各栄養素の摂取量の基準を示すもとして「日本人の食事摂取基準(2010年度版)」を策定しました。
    ナトリウムの成人の推定平均必要量は、通常の食事では食塩摂取量が1.5g/日を下回ることはないといわれており、さらに高血圧並びにがんとナトリウム(食塩)摂取との関連を検討した疫学研究、最近の日本人におけるナトリウム(食塩)摂取量の推移、欧米を中心とした諸外国における食塩摂取制限目標値などを参考にして目標量が設定されています。


    食事摂取基準


    (単位:mg/日)[( )は食塩相当量(g/日)]

    男性

    年齢推定平均
    必要量
    目安量目標量
    0~5(月)100(0.3)
    6~11(月)600(1.5)
    1~2(歳)(3.0未満)
    3~5(歳)(4.0未満)
    6~7(歳)(5.0未満)
    8~9(歳)(5.5未満)
    10~11(歳)(6.5未満)
    12~14(歳)(8.0未満)
    15~17(歳)(8.0未満)
    18~29(歳)600(1.5)(8.0未満)
    30~49(歳)600(1.5)(8.0未満)
    50~69(歳)600(1.5)(8.0未満)
    70以上(歳)600(1.5)(8.0未満)
    妊婦(付加量)
    授乳婦(付加量)


    女性

    年齢推定平均
    必要量
    目安量目標量
    0~5(月)100(0.3)
    6~11(月)600(1.5)
    1~2(歳)(3.5未満)
    3~5(歳)(4.5未満)
    6~7(歳)(5.5未満)
    8~9(歳)(6.0未満)
    10~11(歳)(7.0未満)
    12~14(歳)(7.0未満)
    15~17(歳)(7.0未満)
    18~29(歳)600(1.5)(7.0未満)
    30~49(歳)600(1.5)(7.0未満)
    50~69(歳)600(1.5)(7.0未満)
    70以上(歳)600(1.5)(7.0未満)
    妊婦(付加量)
    授乳婦(付加量)

    平成20年の国民健康・栄養調査によるとナトリウムの摂取量は、男性が平均11.4g/日(食塩相当量)、女性は平均9.8g/日(食塩相当量)と報告されており、推定平均必要量や目安量、目標量よりも高い値で、ナトリウムが摂取過剰であることを示しています。日本人は昔からナトリウム(食塩)を多く含む調味料として醤油や味噌を使用しているので、ナトリウムの過剰摂取に注意する必要があります。

    代謝・排泄


    摂取されたナトリウムは、小腸で完全に吸収され、皮膚、糞便、尿を経由して排泄されます。摂取されたナトリウムの90%以上は腎臓経由で排泄され、腎臓の糸球体でろ過された量の70%が近位尿細管で再吸収されます。ナトリウムの再吸収の調節は、中枢機能、ホルモン系、交感神経系及び腎臓内機構により複雑ではあるが巧みに調節されています。

    法規制など


    規制法律名規制項目規制値
    水道法水道水質基準値200mg/L以下(ナトリウムの量として)

    参考資料

    • ミネラルの事典  朝倉書店
    • 日本人の食事摂取基準(2015年版)  厚生労働省









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